【世帯人数別】1カ月の平均生活費・内訳

1カ月あたりの生活費は、一般的に世帯人数が増えるほど大きくなります。総務省の「家計調査(家計収支編)」(2025年)をもとに、世帯人数別の1カ月の平均生活費と内訳を見てみましょう。

なお、実際の生活費は家族構成や年齢、年収などによっても変わってきます。

1人暮らし

1人暮らしの1カ月あたりの生活費は、平均約17万円です。

項目 1カ月の平均
食料 4万4,659円
住居 2万1,667円
光熱・水道 1万3,333円
家具・家事用品 5,945円
被服及び履物 4,664円
保健医療 8,690円
交通・通信 1万9,190円
教育 34円
教育娯楽 2万250円
その他の消費支出 3万4,611円
消費支出 17万3,042円

出典:総務省「家計調査(家計収支編)」

住居費の負担が比較的小さいのは、家賃を支払っていない方も含まれているためです。また、1人暮らしと一口に言っても学生や社会人、年金生活者などが含まれるため、あくまでも目安の一つとしてください。

1人暮らしの生活費については、以下の記事でも詳しく解説しています。

一人暮らしにかかる費用は?初期費用や生活費の目安と節約方法を解説

新卒で一人暮らしはきつい?生活費のリアルと7つの節約術を紹介

2人暮らし

2人暮らしの1カ月あたりの生活費は、平均約28万円です。

項目 1カ月の平均
食料 7万9,340円
住居 2万739円
光熱・水道 2万2,691円
家具・家事用品 1万1,564円
被服及び履物 7,257円
保健医療 1万6,280円
交通・通信 3万9,516円
教育 417円
教育娯楽 2万8,411円
その他の消費支出 5万4,799円
消費支出 28万1,014円

出典:総務省「家計調査(家計収支編)」

世帯人数が2人に増えると、1人暮らしの世帯と比べて生活費が高くなります。ただし、1人暮らしの世帯と比べて、1人あたりの生活費は少なくなっていることが分かります。

2人暮らしの生活費については、以下の記事でも詳しく解説しています。

夫婦二人暮らしの生活費の平均は?収入別のシミュレーションや効果的な節約方法を紹介

3人暮らし

3人暮らしの1カ月あたりの生活費は、平均約32万円です。

項目 1カ月の平均
食料 9万2,240円
住居 1万7,629円
光熱・水道 2万5,626円
家具・家事用品 1万3,475円
被服及び履物 1万34円
保健医療 1万6,445円
交通・通信 4万9,752円
教育 1万887円
教育娯楽 2万9,433円
その他の消費支出 5万8,525円
消費支出 32万4,047円

出典:総務省「家計調査(家計収支編)」

子どもが含まれると想定される3人暮らしの世帯では、2人暮らしと比べて教育費が高くなっていることが特徴です。

ただし、2人暮らし世帯の生活費との差は4万円程度であり、世帯人数が2人から3人に増えてもそれほど生活費の負担は大きくなっていないことが読み取れます。

3人暮らしの生活費については、以下の記事でも詳しく解説しています。

3人家族の生活費の平均はどのくらい?節約方法や資産形成方法を解説

4人暮らし

4人暮らしの1カ月あたりの生活費は、平均約36万円です。

項目 1カ月の平均
食料 10万3,384円
住居 1万7,245円
光熱・水道 2万5,942円
家具・家事用品 1万4,292円
被服及び履物 1万3,523円
保健医療 1万4,392円
交通・通信 5万3,213円
教育 3万3,198円
教育娯楽 3万6,710円
その他の消費支出 5万1,025円
消費支出 36万2,923円

出典:総務省「家計調査(家計収支編)」

4人暮らしの世帯では、3人暮らしと比べて「教育」の支出が大きく増えています。子どもの数が教育費の負担増につながっている様子です。また、「被服及び履物」や「交通・通信」、「教養娯楽」の支出がやや高くなっていることが分かります。

4人暮らしの生活費については、以下の記事でも詳しく解説しています。

4人家族の生活費はいくら?子どもの年齢別の生活費や節約ポイントも解説

5人暮らし

5人暮らしの1カ月あたりの生活費は、平均約36万円です。

項目 1カ月の平均
食料 11万2,019円
住居 1万1,968円
光熱・水道 2万8,271円
家具・家事用品 1万6,021円
被服及び履物 1万4,629円
保健医療 1万4,007円
交通・通信 4万9,714円
教育 3万6,470円
教育娯楽 3万5,859円
その他の消費支出 4万5,298円
消費支出 36万4,255円

出典:総務省「家計調査(家計収支編)」

上記の結果を見ると、世帯人数が4人から5人に増えても生活費の負担はそれほど変わりません。ただし、実際には子どもの年齢や習い事、住居の広さなど様々な要素が影響します。

【年齢別】1カ月の平均生活費・内訳

次に、1カ月の平均生活費を世帯主の年齢別に紹介します。

項目 29歳以下 30代 40代 50代 60代 70代以上
食料 4万2,289円 6万9,036円 8万8,163円 7万8,983円 7万8,219円 6万6,705円
住居 3万4,319円 3万22円 2万1,172円 1万9,769円 1万9,017円 1万4,632円
光熱・水道 9,026円 1万6,638円 2万1,887円 2万1,100円 2万2,338円 2万1,057円
家具・家事用品 6,554円 1万1,134円 1万1,997円 1万873円 1万1,001円 9,220円
被服及び履物 6,676円 9,908円 1万2,141円 9,744円 7,953円 4,722円
保健医療 7,555円 1万1,933円 1万1,920円 1万2,191円 1万5,586円 1万3,892円
交通・通信 2万1,466円 3万9,708円 4万4,118円 4万7,650円 4万2,232円 2万4,047円
教育 335円 5,342円 2万1,038円 1万9,730円 2,630円 198円
教育娯楽 2万1,257円 3万1,654円 3万3,452円 2万9,718円 3万1,071円 2万465円
その他の消費支出 2万3,994円 3万8,919円 4万7,164円 6万1,245円 5万1,598円 4万2,773円
消費支出 17万3,470円 26万4,294円 31万3,053円 31万1,003円 28万1,646円 21万7,709円

出典:総務省「家計調査(家計収支編)」

29歳以下の世帯は、ほかの年代と比べて生活費が少ない傾向があります。ただし、一般的にほかの年代と比べて収入も少ないため、生活費の負担が小さいとは言えないでしょう。

40~50代になると生活費が最も高くなり、特に「教育」の負担が大きくなっています。60代以降は、子どもが独立する家庭が増えることなどから生活費が下がっている一方で、ほかの年代と比べて「保健医療」の負担が大きくなっていることが分かります。

上手に家計管理を行う方法

上手に家計管理を行う方法

「収入が極端に少ないわけではないのにお金が貯まらない」、「生活費のどこに無駄があるか分からない」という方もいるのではないでしょうか。上手に家計管理を行うために、以下の3つのポイントを押さえましょう。

  • 家計簿をつけて支出を把握する
  • 先取り貯蓄の仕組みをつくる
  • キャッシュレス決済を活用する

家計簿をつけて支出を把握する

お金の使い方を見直して黒字の状態を維持するためには、お金の流れや支出の内容を知ることが重要です。「なぜか毎月お金が足りなくなる」、「何から節約すれば良いか分からない」という方は、家計簿をつけて何にいくら使っているかを把握しましょう。

家計簿が続かない方は、以下のポイントを意識して取り組んでみてください。

  • 家計簿アプリを活用する
  • おおまかな数字で家計簿をつける
  • 家計簿をつけるタイミングを決めておく

家計簿アプリは、銀行口座やクレジットカードなどを連携する、あるいはレシートを撮影するだけで金額を自動入力してくれる機能などがあるため、手間なく続けやすいことが特徴です。

家計簿をつけると、何にいくら使っているか、節約できる項目はないかなどを把握しやすくなります。しかし、大切なのは家計簿をつけるだけではなく、そこから節約に取り組むことです。具体的な目的を決めることで、節約に取り組みやすくなります。

家計簿の項目や継続のコツについて詳しくは、以下の記事で紹介しています。

【初心者向け】家計簿の項目一覧!分類方法や継続のコツも解説

先取り貯蓄の仕組みをつくる

口座にお金があるとつい使ってしまう方や貯蓄がなかなか続かない方は、「先取り貯蓄」で貯蓄を習慣化しましょう。先取り貯蓄とは、給料が入った時点で一定額を貯蓄し、残った金額で生活費をやりくりする方法です。

先取り貯蓄のポイントは、生活費の口座と貯蓄用の口座を分けて管理することです。先に貯蓄分を貯蓄用口座に移すことで、貯蓄に回す予定だったお金を使ってしまうことを防ぎやすくなります。

先取り貯蓄の方法には、積立定期預金で積み立てる方法や、毎月一定額を指定の口座に自動で送金してくれる「自動送金サービス」を利用する方法などがあります。「教育資金」や「旅行資金」など、貯蓄の目的ごとに分けて管理するとより効果的です。

キャッシュレス決済を活用する

クレジットカードや電子マネー、コード決済などのキャッシュレス決済を活用しましょう。

多くのキャッシュレス決済サービスは、スマートフォンのアプリなどを利用していつでも利用明細を確認できるため、支出管理に便利です。

また、キャッシュレス決済ではポイントが還元される場合が多く、現金よりもおトクに支払えます。ATMで現金を引き出す必要がないため、ATM利用手数料の節約にもつながります。

ただし、キャッシュレス決済は手軽に決済できる反面、使いすぎてしまう場合があるため、こまめに利用状況を確認するなどの対策が必要です。毎月の予算を決め、アプリで管理するなどを心掛けましょう。

【固定費】見直したい項目・節約のコツ

生活費は、大きく固定費と変動費に分けられます。

固定費 毎月発生する支出で、ある程度金額が一定のもの
変動費 毎月支払額が変動するもの

生活費を抑えるためには、一度の見直しで長期的に節約できる固定費の見直しから取り組むことがポイントです。この章では、固定費で見直したい主な項目と節約のコツを紹介します。

  • 住居費
  • 光熱費
  • 通信費
  • 保険料
  • サブスクリプション料金
  • 自動車関連費
  • 習い事などの会費

1人暮らしの節約術について詳しくは、以下の記事で紹介しています。

一人暮らしの節約術16選!光熱費の節約方法や今日からできる貯蓄のコツも解説

住居費

住居費は、固定費のなかでも大きな割合を占める項目です。主な見直しポイントは、以下のとおりです。

  • 家賃が安い物件に引越す
  • 住宅ローンの繰り上げ返済を行う
  • 住宅ローンを借り換える

一般的に、家賃は手取りの2~3割程度に収めるのが理想と言われます。住居費の負担が大きい方は、契約更新前に家賃が安い物件に引越すことも検討しましょう。ただし、退去費用・入居費用や引越し費用も踏まえて判断することが重要です。特に引越し費用は時期によって高額になるため、引越す時期も併せて検討するようにしましょう。

住宅ローンを組んでいる方は、無理のない範囲で繰り上げ返済を行えば、本来支払うはずだった利息を軽減でき、返済期間を短縮できます。また、今より金利が低い住宅ローンに借り換えるのも手段の一つです。その際には、借り換えの際にかかる諸費用も考慮したうえで、最終的に総返済額を削減できるかを確認し、行動に移すことが大切です。

光熱費

光熱費は、毎月の生活費のうち、比較的負担が大きい支出の一つです。

水道はお住まいの地域を管轄する水道局で契約するため、契約先を自由に決めることはできません。一方、電気・ガスは利用者が自由に契約先を選択できます。

電気は2016年、ガスは2017年に自由化がスタートし、多彩な料金プラン・サービスが登場しています。そのため、ライフスタイルに応じて電力・ガス会社を乗り換えれば、光熱費の負担を抑えられる可能性があります。

電気とガスのセット契約による割引やポイントサービスなどを行っているところもあるので、複数社を比較・検討して選びましょう。

各社が提供している料金シミュレーション機能を利用すれば、電力・ガス会社の乗り換えで光熱費がどう変わるかを試算できます。

1人暮らしや2人暮らしの光熱費については、以下の記事でも詳しく解説しています。

一人暮らしの光熱費の平均はいくら?電気・ガス・水道料金の内訳や節約方法を解説

同棲や夫婦二人暮らしの光熱費はいくら?電気代・ガス代・水道代の平均や節約法を紹介

また、電力自由化について詳しくは、以下の記事で紹介しています。

電力自由化とは?目的やメリット・デメリット、電力会社の選び方を解説

通信費

通信費も節約に効果的な支出の一つです。主な見直しポイントを紹介します。

  • 不要なオプションを解約する
  • 料金プランを見直す
  • 格安SIMに乗り換える
  • セット割や家族割を活用する

契約内容を確認し、不要なオプションが付いている場合は解約しましょう。

また、現在の料金プランがご自身のデータ利用状況や通話状況にあっているかどうかの確認も必要です。たとえば、Wi-Fi環境で利用することが多い方は、データ利用量が少ないプランへの変更によって通信費を抑えられる可能性があります。

料金プランは通信会社によって異なるため、乗り換えを検討するのも方法の一つです。セット割や家族割などの各種割引、ポイントサービスなど、各通信会社が多彩なサービスを提供しているので、ご自身にあったところを選びましょう。

通信会社や料金プランの見直しに加えて、動画の視聴やアプリの更新をWi-Fi環境で行うなど、スマートフォンの使い方を見直すことも節約のポイントです。

保険料

家族構成やライフスタイルの変化に応じて、生命保険(終身保険や定期保険など)や損害保険(自動車保険など)の見直しを行いましょう。

たとえば、住宅ローンを組んでマイホームを購入する際、多くの金融機関では団体信用生命保険への加入が必要です。団体信用生命保険に加入すると、住宅ローンの返済中に死亡または高度障害になった場合に住宅ローンの残高がゼロになるため、別で加入している民間の死亡保険の減額を検討できる場合があります。

また、自動車保険などの損害保険に関しても、補償内容や保険会社などの見直しによって保険料の負担を抑えられるかもしれません。

ただし、保険料が下がるかどうかだけでなく、必要な保障・補償を十分に検討することが重要です。

サブスクリプション料金

月額制のサブスクリプションサービスは、毎月固定で支払える点がメリットですが、複数のサービスを契約するとそれだけ毎月の負担が大きくなります。サブスクリプションサービスを利用している方は、以下の項目を見直しましょう。

  • あまり使っていないサービスがないか
  • 解約のし忘れで料金が発生しているサービスがないか
  • 利用状況に適したプランを契約しているか

利用頻度が少ない場合は、サブスクリプションを解約し、個別に商品やサービスを購入したほうが良いケースもあります。たとえ年間契約で契約期間が残っていても、使わないと決めた時点で解約しましょう。

自動車関連費

自動車には税金や保険料、ガソリン代、車検代など様々な費用がかかります。ローンや契約駐車場料金がかかる場合、毎月の負担はさらに大きくなります。自動車関連費を抑えたい場合は、以下の項目について検討しましょう。

  • 車検時に複数社から見積もりをとる
  • 自動車保険を見直す
  • 自動車の必要性を考え直す

車検費用は依頼する車検会社によって異なります。複数社から相見積もりをとり、料金や整備内容を比較することで、費用を抑えられる可能性があります。

また、自動車保険の見直しも有効です。運転者の状況にあわせて特約を見直したり、保険会社を乗り換えたりすることで、保険料が下がる可能性があります。ただし、保険料だけでなく、補償内容が十分かどうかも踏まえて判断しましょう。

さらに、地域や利用頻度によっては自動車を手放し、カーシェアリングサービスを利用するのも選択肢の一つです。

習い事などの会費

定期的に習い事やジムに通っている場合は、利用頻度と会費が見合っているかを見直しましょう。会費の支払い方法や契約プランを見直すことで節約できる場合もあります。

また、新たに習い事などをはじめる際は、キャンペーン期間中に契約したり、複数社を比較したりすることで、会費を抑えられる可能性があります。

【変動費】見直したい項目・節約のコツ

【変動費】見直したい項目・節約のコツ

毎月金額が変わる変動費は、項目ごとに予算を設定し、その範囲内でやりくりするのが節約のポイントです。予算設定機能のある家計簿アプリを使う、あるいは項目ごとに金額を袋分けするなどの方法で管理すると良いでしょう。

この章では、主な変動費について節約するポイントを紹介します。

  • 食費
  • 交通費
  • 日用品費
  • 娯楽・交際費

食費

食費は、変動費の中で大きな割合を占める支出です。以下のポイントを押さえ、できることから取り組みましょう。

  • 外食の回数を減らす
  • 弁当や水筒を持参する
  • コンビニの利用頻度を減らす
  • 食べきれない量の食材を買わない
  • 傷みにくい方法で食材を保存する
  • 利用するスーパーを決めておく
  • 特売情報を確認する

このように、少しの工夫で食費を抑えることは可能ですが、無理に節約するとストレスが溜まったり、体調を崩したりする可能性があります。栄養価の高い食材を使う、旬の野菜を食べるなど、栄養バランスにも配慮しながら、無理のない範囲で取り組むことが大切です。

食費の平均や節約方法について詳しくは、以下の記事で紹介しています。

食費の平均はいくら?世帯人数や年収別の平均額、食費を抑える方法も解説

一人暮らしの食費は1カ月でいくら?平均額や自炊などで節約する方法を紹介

二人暮らしの食費の平均額は?目安や節約方法、無理なく続けるコツを解説

3人家族の食費は平均いくら?生活費に占める割合や内訳、節約方法を解説!

4人家族の食費の平均はいくら?理想の食費の計算方法や食費を抑えるコツも解説

5人家族の1カ月の食費は平均どのくらい?理想の生活費を知り節約術を実践しよう

交通費

交通費は、移動手段などの見直しで節約につながります。主なポイントは以下のとおりです。

  • 自転車や徒歩で移動する
  • タクシーや自動車の代わりに公共交通機関を利用する
  • 金券ショップで切符などを安く購入する
  • ICカードの割引やポイントを活用する
  • 割引のあるガソリンスタンドを利用する

自転車や徒歩での移動を増やせば、交通費を節約できるだけでなく、運動不足の解消にも効果的です。自転車や徒歩での移動が難しい場合は、タクシーや自動車の代わりに公共交通機関を利用できないか検討しましょう。

日用品費

生活に不可欠な日用品は、できるだけ割安な店舗で購入することが重要です。

店舗によっては、割引セールやポイントアップなどを実施している場合があり、安くなる店舗やタイミングを把握しておくことで日常の支出を抑えやすくなります。また、スマートフォンアプリなどを活用すれば、クーポンやポイントによって実質的な支払い負担を軽減できる可能性があります。

また、毎日のように使うアイテムは大容量サイズを購入することも効果的です。大容量サイズは、同じ商品の通常サイズと比べて単価が低く設定されている場合があります。買い物の回数が減り、ついで買いの防止にもつながります。

娯楽・交際費

娯楽費や交際費は、使いすぎを防ぐために毎月の回数や予算をあらかじめ設定し、それを超えないように意識することが節約のポイントです。レジャー施設などを利用する際は、事前に割引日やクーポンなどを確認する習慣をつけることが重要です。

ただし、娯楽費や交際費を極端に減らすとストレスが増加し、節約を継続するのが難しくなる可能性もあります。ルールを決めて、無理のない範囲で取り組みましょう。

まとめ

毎月の生活費は、世帯人数が増えるほど大きくなる傾向があります。ただし、家族構成や年齢、ライフスタイルなどによって大きく変わるため、一概には言えません。家計簿をつけて、ご自身の支出の状況を把握しましょう。

生活費を見直す際は、節約効果が得られやすい固定費から取り組むのがポイントです。

電力・ガスは、固定費の中でも見直しやすい項目の一つです。電力は2016年、ガスは2017年に自由化がスタートし、各電力・ガス会社が多彩な料金プラン・サービスを提供しています。

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この記事を監修した人
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新井 智美(あらい ともみ)

1級FP技能士・CFP

2006年11月 卓越した専門性が求められる世界共通水準のFP資格であるCFP認定を受けると同時に、国家資格であるファイナンシャル・プランニング技能士1級を取得。2017年10月 独立。主に個人を相手にお金に関する相談及び提案設計業務を行う。個人向け相談(資産運用・保険診断・税金相談・相続対策・家計診断・ローン住宅購入のアドバイス(、企業向け相談(補助金、助成金の申請アドバイス・各種申請業務代行)の他、資産運用など上記内容にまつわるセミナー講師(企業向け・サークル、団体向け)を行う傍ら、執筆・監修業も手掛ける。