新卒で一人暮らしはきつい?生活費のリアルと7つの節約術を紹介
春から社会人となり、はじめての一人暮らしを検討している方の中には「新卒の収入で生活費は足りるのか」「貯金はできるのか」といった不安を抱える人も少なくありません。
「新卒で一人暮らしはきつい」と言われることもありますが、生活費の目安を把握し、節約のコツを押さえれば、無理なく実現できます。
本記事では、生活費の相場や初任給とのバランス、知っておきたい節約術、引越しに必要な初期費用、部屋探しのタイミングまで、安心して新生活をはじめるための情報をわかりやすく解説します。
新卒で一人暮らしがきついと言われる理由
新卒で一人暮らしをはじめると「きつい」と感じやすい背景には、主に金銭的な負担と生活環境の変化があります。
学生時代は親からの仕送りや奨学金で生活を支えていた人も多く、全国大学生活協同組合連合会の調査によると、仕送りの平均額は月7万円程度です(※1)。
しかし、社会人になると仕送りや奨学金はなくなり、限られた初任給だけで家賃・光熱費・食費などの生活費を負担しなければなりません。貸与型の奨学金を利用していたなら、その返済も始まります。
さらに、慣れない生活環境や仕事との両立による精神的ストレスも加わりやすく、一人暮らしを「きつい」と感じる可能性が高くなります。
一人暮らしの生活費は1カ月あたり約17万円
一人暮らしの平均生活費は、1カ月で約17万円です。
政府統計によると、2024年の一人暮らしの生活費の平均は16万9,547円です(※2)。ただし、地域差があり、大都市では18万183円、中都市では16万5,253円、小都市や町村では15万6,907円となっています(※3)。
生活費の主な内訳は以下のとおりです。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 食費 | 4万3,941円 |
| 光熱費 | 1万2,816円 |
| 日用品 | 5,822円 |
| 被覆・履物 | 4,881円 |
| 保険医療 | 8,394円 |
| 交通費 | 4,553円 |
| 通信費 | 6,379円 |
| 教育娯楽 | 1万993円 |
| 交際費 | 1万3,897円 |
| その他 | 5万7,871円 |
なお、2024年の平均家賃は1万7,759円とされていますが、新卒1年目での一人暮らしでは、これより高く2万円以上になるケースが一般的です。
一人暮らしにかかる費用については、以下の記事で詳しく解説しています。
一人暮らしにかかる費用はいくら?初期費用や生活費の目安と節約方法を解説
(※2)出典:総務省「家計調査 家計収支編 単身世帯 全国」
(※3)出典:総務省「家計調査 家計収支編 単身世帯 大都市」
新卒1年目の平均的な初任給と出費のバランス
人事院の調査によると、2024年の新卒初任給(事務系職種)は、大学卒22万368円、短大卒19万835円、高校卒17万9,570円です(※4)。
ただし、実際に受け取れるのは所得税や社会保険料などを差し引いた額です。そのため、一般的には額面給与の75~85%が手取り月収になります。ここでは額面の80%で計算してみましょう。
| 学歴 | 額面給与 | 手取り月収(目安) |
|---|---|---|
| 大学卒 | 22万368円 | 17万6,294円 |
| 短大卒 | 19万835円 | 15万2,668円 |
| 高校卒 | 17万9,570円 | 14万3,656円 |
前述のとおり、一人暮らしの生活費は全国平均で月約17万円です。大学卒の手取り月収でも、生活費をまかなうのが精一杯であることが分かります。
家賃や食費、光熱費といった基本的な支出だけで手一杯で、貯金や急な出費への備えが難しいケースも少なくありません。そのため、新卒で一人暮らしをする場合は、次に紹介する節約のコツを押さえることが重要です。
(※4)出典:人事院「令和6年職種別民間給与実態調査の結果」
新卒の一人暮らしを成功させる7つの節約術
新卒で一人暮らしをはじめると、想像以上に支出が多くなります。生活を安定させるには、無理のない家計管理が重要です。ここでは、実践しやすく効果の高い7つの節約術を紹介します。
- 家賃は手取り月収の30%以下を目安にする
- 電気・ガスは自分に合った会社を選ぶ
- 通信費は格安SIMへの切り替えやプランの見直しを行う
- 固定費をクレジットカード払いにする
- 自炊とまとめ買いで食費を抑える
- 不要なサブスクリプションや保険は契約しない
- 交際費を調整する
①家賃は手取り月収の30%以下を目安にする
一人暮らしの生活費の中で、最も大きな割合を占めるのが家賃です。そのため、金額を無理なく設定できるかどうかが生活の安定を左右します。
一般的に「家賃は月収の30%以下が目安」といわれますが、ここで注意したいのは、額面給与ではなく手取り月収で計算することです。
前章で紹介した手取り額をもとに、家賃の目安を見てみましょう。
| 手取り月収 | 家賃目安(手取りの30%) |
|---|---|
| 17万6,000円 | 5万3,000円 |
| 15万3,000円 | 4万6,000円 |
| 14万4,000円 | 4万3,000円 |
この水準を超えると生活費が圧迫されやすく、急な出費への備えが難しくなります。
家賃を抑えるためには、立地や築年数などの条件を柔軟に考えることが重要です。以下のようなポイントを意識して物件を探しましょう。
- 家賃の安いエリアを優先的に探す(郊外や隣接する市区町村も検討)
- 駅から少し離れた物件を検討する(徒歩15分程度)
- 築年数にこだわりすぎない(築10年以上でも設備が整った物件は多い)
家賃を抑えることは、一人暮らしを無理なく継続するための第一歩です。
②電気・ガスは自分に合った会社を選ぶ
家賃や食費に次いで、生活費の大きな割合を占めるのが光熱費です。一人暮らしの場合、全国平均で月1万3,000円ほどかかります。少しの工夫で節約につながるため、見直す価値は十分にあるでしょう。
電気は2016年、ガスは2017年から自由化され、利用する会社を自分で選べるようになりました。料金プランや割引制度は各社で異なり、電気とガスをセットで契約すると料金が安くなったり、ポイントが貯まりやすくなったりする場合もあります。
たとえば「楽天でんき」なら、料金シミュレーションを使って最適なプランを確認でき、供給エリアであればガスとセット契約による割引も可能です(※5)。
楽天でんきの料金プランはこちらで確認できます。
電力自由化、電気とガスをまとめるメリットなどについて詳しくは、以下の記事で紹介しています。
電力自由化とは?目的やメリット・デメリット、電力会社の選び方を解説
電気とガスをまとめるのはデメリットがある?メリットとあわせて解説
(※5)楽天ガスは都市ガス(東京ガス、東邦ガス、関電ガス)が提供対象エリアです。詳しくはガス対象エリアページをご確認ください。
③通信費は格安SIMへの切り替えやプランの見直しを行う
スマートフォンやインターネットにかかる通信費は、見直さないままにしておくと毎月の負担が大きくなりがちですが、工夫次第で大幅に削減することも可能です。
通信費を抑えるには、大手キャリアから格安SIMへの乗り換えや契約プランの見直しが効果的です。以下のような方法を検討しましょう。
- 大手キャリアから格安SIMへ乗り換える(月3,000円以下に抑えることも可能)
- 現在の契約プランを見直し、不要な有料オプションを解約する
- 自宅にWi-Fi環境がある場合、データ容量の少ないプランに変更する
- 家族割などの割引制度を活用する(別居していても家族割の利用は可能)
たとえば、大手キャリアで月7,000〜8,000円かかっていた料金が、格安SIMに乗り換えることで月2,000〜3,000円程度に抑えられるケースもあります。
まずは、自分の利用状況を把握したうえで、自宅のインターネット環境が適切かどうかを検討し、複数のプランを比較しましょう。これにより、年間数万円の節約につながる場合もあります。
④固定費をクレジットカード払いにする
家賃や電気・ガス・水道などの光熱費、携帯電話やインターネット料金といった固定費は、毎月必ず発生する支出です。固定費の支払いをクレジットカード払いに切り替えることで、支払い金額に応じてポイントが還元されます。
たとえば、還元率1%のカードで月5万円の固定費を支払えば、年間で6,000円分のポイントが貯まります。特別な手間をかけずに節約できる効率的な方法です。
また、クレジットカード払いにすることで、複数の支払いを一元管理でき、家計簿アプリと連携すれば支出の把握もさらに簡単になります。ただし、リボ払いやキャッシングを利用すると手数料で負担が増えるため、一括払いを徹底することが重要です。
⑤自炊とまとめ買いで食費を抑える
生活費の中でも食費は負担が大きく、一人暮らしの平均は月約4万4,000円です。手取り17万円の場合、約25%を占めます。特に出来合いの弁当や外食が中心になると食費が増えやすいため、できるだけ自炊を取り入れることが節約のポイントです。
自炊を無理なく続けるには、以下のような工夫を取り入れましょう。
- 最初はすべて自炊しようとせず、朝食や夕食だけからはじめる
- 惣菜や冷凍食品も上手に組みあわせる
- 週末に作り置きをして、平日の負担を減らす
また、スーパーでの買い物回数を減らすことで衝動買いを防ぎ、計画的に購入できます。まとめ買いをする際は、数日分の食材をリストアップしてから購入し、特売品や使い切れる量を意識するのがコツです。さらに、冷凍保存や作り置きを取り入れれば、忙しい日でも手軽に食事を用意できるでしょう。
自炊とまとめ買いを習慣化することで、月の食費を3万円以下に抑えることも可能です。無理のない範囲で取り組み、徐々に節約効果を実感していきましょう。
一人暮らしの食費を節約する方法について詳しくは、以下の記事で紹介しています。
一人暮らしの食費は1カ月でいくら?平均額や自炊などで節約する方法を紹介
⑥不要なサブスクリプションや保険は契約しない
動画配信や音楽などの月額サービスは便利ですが、複数を契約すると毎月の支出が積み重なり、年間では大きな負担になります。たとえば、月1,000円のサービスを3つ契約すれば年間で3万6,000円の出費です。利用頻度が月に数回程度なら契約を控え、本当に必要なものだけに絞りましょう。
サブスクリプションなどは一度契約すると見直しを忘れがちです。半年に一度は内容を確認し、ライフスタイルに合わないものは解約することで、毎月数千円の削減が可能です。
特に年間契約にしている場合、更新時期を忘れて自動更新されてしまうケースも多くみられるため注意しましょう。
また、保険(損害保険・生命保険)も独身の新卒社会人に合った内容を選ぶことが大切です。一般的に独身の新卒社会人なら、高額な補償や保障は不要です。重複する契約を避け、最低限の補償もしくは保障内容で十分なケースが多いでしょう。
⑦交際費を調整する
社会人になると、飲み会やイベントなどで交際費が増えやすくなります。一人暮らしの交際費の平均は月約1万4,000円ですが、新卒1年目は特に誘われる機会が多く、予算オーバーしがちです。収入に対して無理のない範囲で予算を立てることが重要です。
交際費をうまく調整するには、以下のようなポイントを意識しましょう。
- 月の交際費の上限を決めておく(手取りの5〜10%程度が目安)
- 12月など飲み会が多い月は、あらかじめ予算を多めに配分する
- 参加する機会に優先順位をつけ、誘われてもすべてに参加しようとしない
参加する機会を選びながら無理なく調整すれば、一人暮らしを続けながら良好な人間関係も保てるでしょう。
新卒の一人暮らしで押さえておくべき3つの注意点
新卒で一人暮らしをはじめる際には、想定以上の出費や使いすぎに注意が必要です。特に以下の3点を意識することで、安定した生活を送りやすくなります。
①一人暮らしの引越し・初期費用は50万円超
②キャッシュレス決済を使いすぎない
③住民税・社会保険料で社会人2年目から手取りが減る
それぞれ詳しく解説します。
①一人暮らしの引越し・初期費用は50万円超
一人暮らしをはじめる際、まず準備しなければならないのが初期費用です。
一般的に、初期費用は家賃の5~6カ月分とされており、家賃が5万2,000円の場合は26万円以上かかると考えられます。具体的な内訳と目安金額は以下のとおりです。
- 敷金:家賃1~2カ月分
- 礼金:家賃1~2カ月分
- 仲介手数料:家賃1カ月分
- 前家賃:家賃1カ月分
- 日割り家賃:家賃1カ月分
- 保証料:家賃の0.5~1カ月分
- 火災保険料:1万~2万円
- 鍵交換費用:1万~2万円
このほか、家具や家電の購入には20万~25万円程度、引越し費用は時期や距離によって異なるものの5万~10万円ほどかかる場合があります。これらを含めると、初期費用の総額は50万円以上になることもあるでしょう。
家族から一時的なサポートを受けるのも選択肢の一つですが、あくまで補助的な手段と考えましょう。また、敷金・礼金なしの物件や、家具・家電付き物件を選ぶことで、初期費用を抑えることも可能です。
一人暮らしの初期費用を抑えるポイントについて詳しくは、以下の記事で紹介しています。
一人暮らしにかかる費用はいくら?初期費用や生活費の目安と節約方法を解説
②キャッシュレス決済を使いすぎない
キャッシュレス決済は便利な一方で、使いすぎに注意が必要です。
スマートフォンやクレジットカードなどで簡単に支払えるため、支出が見えにくくなり、知らないうちに利用額が膨らむことがあります。特に飲食や日用品などの少額決済は、500円や1,000円でも積み重なると、月末には予算を大幅にオーバーしていることも珍しくありません。
対策としては、毎月の利用額を家計簿アプリなどで記録し、支出を把握することが効果的です。家計簿アプリでは、登録したクレジットカードの利用状況を自動で取り込み、食費や光熱費などカテゴリごとに管理できるものもあります。
また、キャッシュレス決済用の予算を事前に決めておくことも使いすぎ防止に有効です。
キャッシュレス決済は手軽な反面、管理を怠ると家計の負担になり、生活費のバランスを崩す原因となるため、日頃から意識して利用しましょう。
③住民税・社会保険料で社会人2年目から手取りが減る
最後に押さえておきたいのは、社会人2年目から手取り月収が減少する可能性が高い点です。
1年目は前年に所得がないため住民税がかかりませんが、2年目からは前年の所得に応じて住民税が課されます。
加えて、厚生年金や健康保険などの社会保険料は、当年の4~6月の給与をもとに算定されます。この時期に残業などで収入が多かった場合、収入の増加状況によっては保険料も増額されるため注意が必要です。
その結果、1年目と比べて月に1万円以上手取りが減るケースがあり、多くの新卒が直面する現実的な課題です。2年目の手取り減少を見越して、1年目からこまめに支出をチェックするなど自分の生活スタイルを把握して見直しを行っておくと安心です。
新卒の一人暮らしに関するよくある4つの質問
最後に、新卒で一人暮らしを考えている方が特に気になる疑問にお答えします。
- 月何万円あれば新卒で一人暮らしできる?
- 新卒一人暮らしで貯金はできる?
- 家賃補助なしの新卒一人暮らしはきつい?
- 新卒一人暮らしはいつから部屋探しをすべき?
はじめての一人暮らしを「きつい」と感じないために、実際の生活をイメージしながら確認していきましょう。
月何万円あれば新卒で一人暮らしできる?
一人暮らしの生活費の全国平均は約17万円とされており、一般的に大学卒の平均手取り(約17万6,000円)であれば、一人暮らしは可能といえるでしょう。
ただし、生活費は地域や生活スタイルによって変動します。都心では家賃が高くなりがちなため、郊外や家賃の安いエリアを選ぶなどの工夫も必要です。
また、急な出費にも備えられるよう、家計簿アプリなどで収支を管理し、毎月の支出が手取り月収を超えないように意識しておきましょう。
新卒一人暮らしで貯金はできる?
新卒の一人暮らしでも貯金は可能です。
ただし、生活費のほとんどを自分で負担する必要があるため、大学卒新卒の手取り月収(17万6,000円)では、意識せずに過ごすと貯金が難しいのが現実です。
しかし、本記事で紹介した節約術を実践すれば、月1〜3万円程度の貯金は十分可能です。たとえば、家賃を5,000円抑える、格安SIMに乗り換えて通信費を3,000円削減する、自炊で食費を1万円浮かせるなど、複数の工夫を組みあわせることで貯蓄に回す余裕が生まれます。
少額でも毎月コツコツと続けることが、着実な貯蓄につながります。まずは月1万円を目標に、無理のない範囲ではじめてみましょう。
家賃補助なしの新卒一人暮らしはきつい?
家賃補助がない場合、生活費の負担は大きくなりますが、工夫次第で十分に実現可能です。
大学卒新卒の平均手取りは約17万6,000円、生活費の平均は約17万円です。家賃補助がなくても家賃を手取りの30%以下(約5万円程度)に抑え、本記事で紹介したような節約術を実践すれば、無理なく一人暮らしを続けられます。
実際、家賃補助なしで一人暮らしをしている新卒社会人は多くいます。重要なのは、家賃の安いエリアを選ぶ、固定費を見直す、自炊を取り入れるなど、できる工夫を組みあわせることです。計画的に家計管理をすれば、貯金も可能でしょう。
新卒一人暮らしはいつから部屋探しをすべき?
勤務地が決まっている場合は、入社の2~3カ月前から探しはじめると安心でしょう。4月入社であれば、1月ごろが目安になります。
引越しの繁忙期である2~3月は物件の競争率が高く、希望の部屋に先約が入ることもあります。早めに探しはじめると、内見ができない場合があるものの、希望条件にあう物件は押さえやすくなるでしょう。
また、早期に契約を済ませれば、引越し業者の予約も取りやすく、繁忙期の割増料金を避けられる可能性があります。新生活に慣れる時間も確保できるため、余裕を持ったスケジュールで準備を進めることをおすすめします。
勤務地が未定の場合は、内定先から勤務地の発表を待ち、決定後すぐに物件探しをはじめましょう。仮に3月に勤務地が決まった場合、物件の選択肢は少なくなりますが、見つからないわけではありません。焦らず、条件を柔軟に考えることがポイントです。
ただし、時期によっては早期に引越し業者を予約しても繁忙期料金が適用されることがあります。また、部屋の契約後、入居までの間に家賃が発生するケースもあるため注意が必要です。事前に繁忙期料金や入居までの家賃について確認しておきましょう。
引越し費用の相場や料金を抑えるポイントについて詳しくは、以下の記事で紹介しています。
まとめ
一人暮らしの生活費は1カ月あたり約17万円かかります。大学卒の平均手取り月収(約17万6,000円)とほぼ同額であるため、節約を意識することが重要です。
特に光熱費は毎月必ず発生する支出であるため、電気やガスのプランを見直すだけでも大きな節約効果が期待できるでしょう。
たとえば、楽天でんきでは、利用料金200円につき1ポイントの楽天ポイントが貯まります。楽天ガス(※6)とのセット契約なら100円につき1ポイント貯まるため(※7)(※8)さらにおトクです。貯まった楽天ポイントは、期間限定ポイントも含め電気料金の支払いに充当できます(※9)。
また、前月の利用金額が税込5,500円以上でクレジットカード決済を利用すると、楽天市場での買い物時にポイントが+0.5倍になります。家計にあわせて無理なく光熱費を節約し、貯まったポイントを日常の買い物に活用することで、効率的に生活費を管理できるでしょう。
はじめての一人暮らしは不安もありますが、計画と工夫を重ねれば安心してスタートできます。自分の力で生活を築く経験は、大きな自信につながるはずです。
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(※7)楽天ポイント進呈の基準となる金額は、電気料金とガス料金の税抜価格です。
(※8)楽天ポイントの進呈対象は、クレジットカードでお支払いいただいた料金となります。コンビニ払込用紙でのお支払いではポイント進呈対象にはなりません。
(※9)貯まったポイントは50ポイント(50円相当)からご利用料金に充当できます。



