蓄電池を後付けすると太陽光発電はどうなる？価格相場やメリット・デメリットなどを解説

結論として、太陽光パネルを設置した住宅にも蓄電池の後付けは可能です。

そもそも蓄電池とは、電気を繰り返し蓄え、必要なタイミングで充放電できる装置です。身近なものでは、スマートフォンやパソコンに使われるバッテリーも蓄電池の一つです。一方、太陽光パネルは太陽光発電のための装置で、蓄電池ではありません。

そのため、太陽光パネルと蓄電池は同時に設置する必要はなく、後から蓄電池を設置することも可能です。

現在、住宅で使われる家庭用蓄電池の出荷台数は年々増加している一方で、家庭への普及は太陽光パネルの方が高い状況です。2022年時点で家庭での太陽光発電の普及率は6.6％ですが、政府は蓄電池の設置を、太陽光発電の有効活用を促進する目的で推進しています（※1）。

このような政府の意向に加えて、昨今の電気料金の値上がりを背景に、家庭での節電対策として蓄電池を検討する方が増えているようです。

（※1）出典：環境省「家庭部門のCO2排出実態統計調査 家庭のエネルギー事情を知る」

政府による蓄電池普及の後押しや、電気料金の上昇への対策といった理由に加え、太陽光パネルを設置している家庭には、蓄電池を後付けするのに適したタイミングが存在します。

• FIT期間（固定価格買取期間）が終了するとき
• 補助金制度で初期費用を抑えられるとき
• パワーコンディショナーの保証期間が終わるとき
• 災害や停電への備えを検討したとき

それぞれのタイミングについて詳しく紹介します。

FIT期間（固定価格買取期間）が終了するとき

太陽光発電を家庭に導入すると、FIT（再生可能エネルギーの固定価格買取制度）を利用できます。FITとは、再生可能エネルギーで発電した電気を、国の制度として定められた価格・期間で電力会社が買い取る仕組みです。

自家発電した電気を有利な条件で売電できる制度ですが、一般住宅（出力10kW未満）では、FIT制度による固定価格買取期間（FIT期間）は10年間と定められています。FIT期間の終了は「卒FIT」とも呼ばれています。卒FITは蓄電池を導入する一つの目安です。

蓄電池を設置すれば、電力会社に売電しなくても、太陽光発電による余剰電気を蓄電池に貯めておき、必要な時に自家消費できます。そうすれば、電力会社への売電に頼らず、電力の自給自足によって電気料金を抑えられる可能性が高まるでしょう。

FIT制度や太陽光発電の導入に関するメリットとデメリットについては、以下の記事で詳しく解説しています。

FIT制度（固定価格買取制度）とは？売電の仕組みや課題を解説

太陽光発電のメリットとデメリットは？設置の判断材料をわかりやすく解説

補助金制度で初期費用を抑えられるとき

国の普及促進もあり、家庭用蓄電池の導入に際しては、国・都道府県・市区町村が提供する補助金制度を利用できる場合があります。制度を利用すると、蓄電池の設置にかかる初期費用を抑えられます。

ただし、補助金制度にはそれぞれ申込期間や適用条件、予算の上限があるため、必ずしも希望するタイミングで利用できるとは限りません。特に自治体が提供する補助金制度は、年度ごとに実施の有無や申込条件が変更されることがあります。

蓄電池の後付けで利用できる補助金制度には、国や各自治体でごとに補助金の額や申請方法などが異なります。

例えば、環境省や国土交通省などが支援している住宅省エネキャンペーンは、新築のGX志向型住宅やZEH水準住宅に加え、既存住宅のリフォームも支援の対象となります。

また、東京都や横浜市などでも一般社団法人環境共創イニシアチブ（SII）に登録された蓄電池を設置すると補助が受けられる制度もあります。

ご自身に利用できる制度が見つかったタイミングで、蓄電池の後付けを検討するのも良いでしょう。

パワーコンディショナーの保証期間が終わるとき

太陽光パネルで発電される電力は直流のため、太陽光発電には、家庭で使われる交流に変換するパワーコンディショナー（パワコン）が欠かせません。

パワコンの税務上の耐用年数は17年となっており、一般的な寿命は10～15年とされています。製品によって異なりますが、保証期間も一般的に10～15年程度です。

そのため、パワコンの保証が終了するタイミングで、新しいパワコンに買い替えるのではなく、パワコン一体型のハイブリッド型蓄電池の導入を検討する場合もあるでしょう。

災害や停電への備えを検討したとき

蓄電池は電力を蓄えておけるため、災害や停電などで電力の供給が断たれたときに非常用電源として活用できます。

標準的な家庭で夕方から夜にかけて必要となる電力はおおよそ5kWh程度とされています。家庭用蓄電池の容量は10kWh前後が主流です。冷蔵庫や照明器具、スマートフォンの充電など、4～5人の家族が1～2日生活するのに必要な最低限の電力をカバーできると考えられます。

万が一のときに備えたいと考える場合は、選択肢の一つとして蓄電池の後付けを検討するのも有効です。

蓄電池の後付けを検討しはじめたら、ぜひ知っておきたいのが蓄電池の種類です。種類ごとの特徴や違いを知っておくと、後悔のない蓄電池選びができるでしょう。

1 単機能型蓄電池

蓄電池を導入する上での主なデメリットは、初期費用の高さです。

単機能型蓄電池とは、余剰電力を充電・放電するという基本機能を備えたシンプルな蓄電池です。

• 蓄電池として独立している
• 蓄電池用のパワコンが必要になる

性能がシンプルなため製品の価格が控えめです。また、蓄電池として独立しているため、太陽光パネルのない家庭でも設置しやすい特徴があります。電気料金の安い夜間電力を充電する用途にも適しています。太陽光パネルに後付けする場合も、メーカーを問わず製品を選べます。

ただし、蓄電池用のパワコンが必要となるため、蓄電池とパワコンそれぞれの設置スペースを確保する必要があります。また、次に紹介するハイブリッド型よりも出力が低い点にも留意しましょう。

2 ハイブリッド型蓄電池

ハイブリッド型蓄電池とは、太陽光パネルとパワコン1台を共有し、太陽光発電とスムーズに連携できる蓄電池です。

• パワコン2台を使うのに比べて電力ロスを抑えられる
• 太陽光発電の余剰電力を貯められる

太陽光パネルを設置済みで、家庭で電力の自家消費を重視する場合は、単機能型よりもハイブリッド型の方が電気料金の節約効果が高いとされています。また、出力が高いため、災害や停電のときにも幅広い電力需要に対応できます。

さらに、パワコン一体型の蓄電池を選べば、設置スペースをより抑えることが可能です。

このようにメリットが多い一方で、設置済みのパワコンを交換する必要があるため、単機能型に比べて初期費用は高めになります。

全負荷型と特定負荷型の蓄電池の違い

蓄電池の多くは特定負荷型と呼ばれるものですが、最近はハイブリッド型蓄電池の技術を基に開発された全負荷型の蓄電池も増えています。

• 特定負荷型：冷蔵庫やリビングの照明など、100V以下の特定の家電のみで使用できる
• 全負荷型：家庭内の電気機器のほとんどすべてに電力を供給できる

全負荷型は、エアコンやIHクッキングヒーターなど、電力消費の大きい200Vの家電にも対応します。災害や停電時にも通常と同様に電力を供給できるため、非常時の備えとして安心です。

さらに、家庭全体の電力需要に対応できるため、全負荷型の蓄電池は特定負荷型よりも容量が大きく、電力の供給時間も長くなる傾向があります。

蓄電池の容量の違い

蓄電池の容量、つまり蓄えられる電気の量は「kWh（キロワットアワー）」で表示されています。家庭向けの蓄電池の場合、5～10kWh前後の容量が一般的です。

蓄電池は容量が大きいほど多くの電力を蓄えられて便利な一方で、導入コストも上がります。ただし、蓄電池の容量が小さすぎると必要な電力を蓄えられず、導入コストを回収できない可能性もあります。

蓄電池の容量を決めるときは、現在の太陽光発電の発電量や家庭の電力消費量などから、家庭ごとに適した容量を選ぶことが重要です。

太陽光パネルを設置済みの家庭が蓄電池を後付けすると、次のようなメリットがあると考えられます。

• 太陽光発電による自家消費を効率化できる
• 災害や停電時に備えられる
• 導入コストを抑えられる

太陽光発電による自家消費を効率化できる

FITによる10年間の買取価格の保証があるため、太陽光発電を導入した家庭の多くは、電力会社への売電によって収益を得ています。この収益により、相対的に電気料金を抑えていると考えられます。

蓄電池を後付けすれば、太陽光発電による電力の自家消費によって、家庭の電力の一部をまかなうことが可能です。日中に貯めておいた電力を夜間に使うなどすれば、それだけ電力会社から購入する電力を減らせます。

卒FITによって売電価格が下落しても、電力会社への売電に頼らず、太陽光発電を活用した電気料金の節約が実現できるでしょう。

災害や停電時に備えられる

蓄電池を後付けしておけば、災害や停電で電力の供給が停止した場合でも、蓄えた電力を一定期間家庭で使用できます。

現在、国や電力会社では、電力供給のレジリエンスを高めるために、最新の無停電工法の導入や、迅速な災害復旧作業などにより、事故停電の発生回数の減少や、1事故あたりの停電時間の短縮に取り組んでいます。しかし、災害や停電時への備えとしては、家庭や施設に蓄電池を設置することも検討する価値があります。

家庭で使われる家電の電力量や電気料金の目安は、以下の記事で詳しく解説しています。

家電消費電力ランキング！電気料金の目安や家電ごとの節電ポイントを解説

導入コストを抑えられる

太陽光パネルと蓄電池を同時に設置すると、それだけ多くの導入コストがかかります。

太陽光パネルの導入には平均で約28.6万円/kW前後の費用がかかっています。たとえば、5kWのパネルでは平均143万円となります。

蓄電池を後付けすれば、導入コストを分散できるため、一度にかかる経済的負担を抑えられます。

また、普及に向けた国の後押しもあり、蓄電池の価格は年々低下しています。家庭用蓄電池の価格は2023年時点で12.1万円/kWh、2030年の目標価格は７万円/kWhとされており、後付けの方が低価格で導入できる可能性が高まっています。

太陽光発電の設置費用については、以下の記事で詳しく解説しています。

太陽光発電の設置費用は？相場や内訳、費用対効果を解説

太陽光パネルを設置済みの家庭では、蓄電池の後付けで次のようなデメリットが想定されます。

• 蓄電池の購入や設置に初期費用がかかる
• 設置場所を確保しなければならない
• 太陽光パネルやパワコンの使用に影響が出る

蓄電池の購入や設置の初期費用がかかる

経済産業省の公表するデータによると、普及に向けた政府の支援もあり、蓄電池の導入価格は年々低下しています（※2）。ただし、太陽光パネルと同様、初期費用としてまとまった金額を準備しなければいけません。

たとえば、4人家族に適した一般的な容量（10kWh）の蓄電池を設置する場合、2023年時点では、工事費込みで121万円程度かかるとされています（※2）。

補助金制度が利用できれば初期費用の負担を軽減できます。ただし、制度の条件や申請のタイミングによっては利用できない場合もあるため、補助金の利用を前提としすぎないように注意しましょう。

（※2）出典：経済産業省「定置用蓄電システムの現状と課題」

設置場所を確保しなければならない

先述のとおり、蓄電池を後付けする場合は、設置場所を検討する必要があります。また、パワコンと一体化していないタイプの場合は、新たにパワコンの設置も必要です。

蓄電池の設置場所は、メーカーや製品によって、屋内設置タイプや屋外設置タイプなどに分かれます。

屋内に設置する場合は、階段下やクローゼットの中など生活動線を妨げず、直射日光が当たらず、結露が起こらない場所への設置が推奨されます。屋外に設置する製品には、直射日光や雨風の影響を避けるなどの条件を求められることがあり、設置場所の確保が困難になる場合もあります。

太陽光パネルやパワコンの使用に影響が出る

蓄電池を後付けすることで、すでに設置されている太陽光パネルやパワコンの使用に影響が出る可能性があります。

特に、ハイブリッド型蓄電池の後付けを検討している場合は、現在使用中の太陽光パネルのメーカーに確認しておくと安心です。

蓄電池にはまとまった初期費用が必要ですが、設置すれば電気料金を節約できます。それでは、蓄電池の導入コストはどれくらいの期間で回収できるのでしょうか。

そこで、具体的な数値を用いて、蓄電池の後付けにかかる価格相場や費用対効果を検証してみましょう。

1 家庭用蓄電池の導入価格の相場

まず、家庭用蓄電池の導入にかかるコストを見てみましょう。先ほどと同じ経済産業省のデータから、工事費を含めた家庭用蓄電池の導入費用12.1万円/kWhを利用して、平均的な導入コストを計算します（※2）。

家庭用蓄電池の容量は、5kWh・10kWh・15kWh程度の製品が多く選択肢としてありますが、ここでは 4～5人家族に適した10kWhの蓄電池を想定します。

• 蓄電池の導入コスト：12.1万円/kWh×10kWh＝121万円

（※2）出典：経済産業省「定置用蓄電システムの現状と課題」

補助金制度を利用した場合の導入価格

補助金制度を利用すると、先ほど算出した導入コストを軽減できます。

ここでは、横浜市の「横浜グリーンエネルギーパートナーシップ事業」の補助金制度を利用するケースを想定します。

この制度では、太陽光パネル設置済みの住宅に一般社団法人環境共創イニシアチブ（SII）に認定された蓄電池を設置すると、1戸あたり15万円の補助を受けられます。

• 補助金を利用したときの導入コスト： 121万円－15万円＝106万円

（※3）出典：横浜市「横浜グリーンエネルギーパートナーシップ事業」

2 ピークシフトによる電気料金の節約

では、蓄電池を後付けした場合に、どの程度の電気料金を節約できるかシミュレーションしてみましょう。

たとえば、電力会社で「時間帯ごとに電気料金単価が変わる」ピークシフトプランを契約したとします。電気料金単価の安い深夜帯に電力を蓄電池に蓄え、電気料金単価の高い日中に貯めた電力を使うと、蓄電池導入が電気料金の節約につながります。

ここでは、東京電力の時間帯別料金プランの一例として、深夜帯単価（31.64円/kWh）と昼間単価（42.60円/kWh）を参考に、昼夜の電気料金単価に11円/kWhの差がある場合を想定します。

• 毎夜5kWhの電気を貯めて、蓄えた電気を日中に使ったとき
  1日あたりに節約できる電気料金：5kWh×11円/kWh＝55円/日

上記の節約を続ければ、 1年（365日）で20,075円の電気料金を節約できます。

電力会社の提供する時間帯別料金があるプランの特徴や注意点を知りたいなら、以下の記事で詳しく紹介しています。

電気代が安い時間がある料金プランはおトク？向いている世帯や注意点、節約方法を解説

3 卒FIT後の自家消費による節約

FITの終了と同時に、電力会社の買取価格は下落すると予想されています。

FITの定める固定買取価格は、2012年の42円/kWhから段階的に引き下げられており、2025年は15円/kWhとなっています。自由価格となる卒FIT後は、7～11円/kWhと予測されています。

蓄電池を導入すれば、太陽光パネルで発電した電力を自家消費できるようになります。卒FITで安価に売電する代わりに、日中の高い電気料金の利用を減らすこともできます。

• 卒FIT後の売電価格を10円/kWhとし、電力会社へ5kWhを売電したとき
  電力会社からの1日あたりの売電収入：10円/kWh×5kWh＝50円
• 電力会社の電気料金単価を35円/kWhとして、発電した5kWhを自家消費したとき
  自家消費による1日あたりに節約できる電気料金：35円/kWh×5kWh＝175円

上記の結果から、売電せずに蓄電池を活用して自家消費すると、1日あたり125円、1年（365日）で45,625円を節約できます。

4 後付けした蓄電池の費用対効果

これまでのシミュレーション結果を基に、後付けした蓄電池の費用対効果をまとめます。

• 蓄電池の導入コスト：121万円
• 横浜市の補助金制度を利用したときの導入コスト：106万円
• ピークシフトプランの活用で節約できる電気料金：年間20,075円
• 卒FIT後に自家消費で節約できる電気料金：年間45,625円

また、太陽光パネルの年間発電量を5000kWh（※4）とし、すべてを自家消費に使った場合には、1年（365日）あたり「35円/kWh×5,000kWh＝175,000円」の節約が可能となります。

しかし、年間17万円以上の節約ができても、導入コストの回収には約7年、補助金制度を利用しても約6年かかります。さらに、太陽光パネルの発電量は地域や立地による差があるため、どの家庭でも5000kWhを発電できるとは限らず、実際にはコスト回収にさらなる年月を要する可能性もあります。

なお、上記はあくまでシミュレーションであり、蓄電池やパワコン、太陽光パネルには寿命があるため、一定期間ごとに買い替えが必要です。自家消費による節電が計画どおり進まない可能性も考慮しましょう。

（※4）出典：太陽光発電協会「Q.太陽光発電により、家庭で使用する電気を全部まかなえますか？」

蓄電池には災害や停電時の非常用電力として活用できるメリットがありますが、導入にはまとまった費用がかかり、コスト回収には長い期間を要する可能性があります。

また、多くの電力会社では、昼夜の電気料金単価に大きな差があるピークシフトプランの受付を停止しており、これを利用した蓄電池のメリットは以前より小さくなっています。

電気料金の節約を目的に蓄電池の後付けを検討している場合は、電力会社やプランの見直しも検討してみましょう。

電力自由化以降、様々なプランやサービスを提供する新電力の中から、自分に合ったものを選択できるようになっています。電力会社やプランごとに基本料金の有無や電気料金単価が異なるため、プランを変更するだけでも、蓄電池を導入せずに電気料金を節約できる可能性があります。

まずは、契約中の電力会社やプランが、ご自身の電力使用状況に適しているかを確認してみましょう。

電力会社やプランの乗り換えに関する疑問については、以下の記事で詳しく解説しています。

電力会社や電気プランは乗り換えできる？電気料金は変わる？選び方や注意点を解説

蓄電池は、太陽光パネルを設置していてもいなくても、後付けが可能です。

蓄電池は太陽光発電の余剰電力に加え、夜間の電力も蓄えられるため、効率的に活用すれば電気料金を節約できる可能性があります。特に卒FIT後は、売電収入に頼らずに電気料金を抑えられると期待できます。

ただし、蓄電池の導入にはまとまった初期費用がかかり、コスト回収には長期間を要すると想定されます。

電気料金の削減を検討している場合は、蓄電池の後付けだけでなく、電力会社やプランの見直しも有効な手段です。

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