オール電化と太陽光発電を組み合わせるメリットは？電気料金や導入費用も紹介

オール電化と太陽光発電を組み合わせるメリットには、以下のようなものがあります。

• 光熱費の削減につながる
• 売電収入を得られる
• 停電時も電力を確保できる

なお、オール電化のメリット・デメリットは、以下の記事で紹介しています。

オール電化とは？メリット・デメリットや節電方法を紹介

光熱費の削減につながる

オール電化住宅では、調理や給湯など家庭の主要なエネルギー需要を電気でまかなうため、太陽光発電の電気を自家消費できれば、電気料金を抑えることが可能です。

発電した電気を家庭内で優先的に使う(自家消費)ことで、電力会社から購入する電気を減らし、支出を直接的に抑えられます。

特に、お湯を沸かすエコキュートの稼働を日中にあわせれば、太陽光による発電した電力を効率良く活用でき、光熱費の削減が期待できます。

売電収入を得られる

家庭内で使い切れなかった余剰電力は、電力会社などの買取事業者に買い取ってもらうことが可能です。

特にオール電化の家庭では、使用に対し発電量の多い日中に発電力が余剰になりやすく、売電による収入につながります。余った電力を売電に回すことで、収入を得られる点も魅力です。

ただし、住宅用のFIT制度などでは買取期間が定められているため、期間満了後は、売電先を見直すなどの対応を検討する必要があります。

また、制度や年度によって売電単価や条件が見直されるため、最新の買取価格・適用条件は事前に確認しましょう。

停電時も電力を確保できる

災害などで停電が発生した際も、太陽光発電が自立運転に対応していれば一定量の電力を確保できるため、非常時の備えとして心強い存在となります。

オール電化住宅は、停電すると調理や給湯ができないといった不安がありますが、太陽光発電があれば不安の軽減につながります。スマートフォンの充電はもちろん、停電用コンセントから一部の家電を動かせるため、最低限の生活環境を維持しやすくなります。

さらに蓄電池を併用すれば、夜間でも電気を使えるようになり、復旧までの生活を支えることができます。

オール電化の停電時のリスクや備えについては、以下の記事で詳しく解説しています。

オール電化は停電するとどうなる？対処方法や備えるための対策を解説

オール電化と太陽光発電を組み合わせると、以下のようなデメリットがあります。

• 導入コストが高くなる
• 光熱費が天候に左右される
• メンテナンスの手間と費用がかかる

それぞれ順に解説します。

導入コストが高くなる

オール電化と太陽光発電を同時に導入する場合、初期費用が高くなります。太陽光パネルの設置費用に加え、エコキュートやIHクッキングヒーターなどのオール電化向け機器の購入・工事費が必要になるため、ガス併用住宅に比べて導入時の負担が大きくなりやすいです。

導入後に後悔しないためにも、月々の電気代(光熱費）をどの程度削減できるか、何年で初期費用を回収できるかを事前にシミュレーションしておくことが大切です。

光熱費が天候に左右される

太陽光発電は日射量に依存するため、発電量が天候に左右されます。晴天が続けば節約効果が期待できますが、雨や曇りの日が続くと発電量は減少します。

自家発電できる電力が減る分は、電力会社からの購入電力量が増えるため、契約プランや季節によっては、月によって電気代が想定より高くなる可能性がある点に注意が必要です。

メンテナンスの手間と費用がかかる

設備を長期間、安全かつ効率的に使い続けるためには、定期的な維持管理・メンテナンスが欠かせません。たとえば、太陽光で発電した直流(DC)の電気を家庭で使える交流(AC)に変換する「パワーコンディショナー」は、一般的に10〜15年程度が交換目安とされており、将来的に交換費用が発生します。

また、エコキュートなどのオール電化機器も、故障時の修理に加え、一定年数後の買い替えを見込んでおく必要があります。導入時のコストだけでなく、長期的な維持管理コストもあらかじめ予算に組み込んでおくことが大切です。

オール電化住宅の電気料金は、世帯人数やライフスタイル、季節によって変動しますが、月々1万〜1万8千円程度が目安です（※1）。

一方、オール電化に太陽光発電を組み合わせると、条件によっては電気料金を月々1万円前後まで抑えられる可能性があります（※2）（※3）。日中に発電した電気を自家消費することで、電力会社から購入する電気の量を減らせるためです。

また、太陽光発電で購入電力量を抑えられれば、燃料価格の高騰に伴う電気料金値上がりの影響を直接受けにくくなります。

オール電化の電気料金やガス併用との比較については、以下の記事で詳しく解説しています。

オール電化の電気代はやばい？ガス併用と比較した平均額や節電ポイントを解説

（※1）参考：関西電力「オール電化世帯人数別の電気代平均額」
（※2）参考：関西電力「太陽光発電とオール電化の組み合わせ」
（※3）売電による最初の4年間の収益を踏まえた金額となります。

オール電化への切り替えには、住宅の状況によっては既存のガス設備の撤去に加え、IHクッキングヒーターやエコキュートなどのオール電化向け機器の設置工事が必要となるため、初期費用が高くなる傾向があります。

オール電化の導入費用は、選ぶ機器のグレードや工事の規模にもよりますが、50万〜150万円程度が目安です。太陽光発電システムを組み合わせる場合、一般的な家庭用サイズ（4〜6kW）では、さらに約110万〜180万円程度の費用が必要となります。

また、停電対策や夜間の電力活用を重視して蓄電池もあわせて導入する場合、追加で60万〜180万円程度の費用が見込まれます。

オール電化と太陽光発電の導入費用は高額に感じられますが、将来の光熱費削減や災害時の安心を得るための先行投資としての側面があります。

導入を検討する際には、自治体の補助金制度などを活用し、実質的な負担をどこまで抑えられるかを確認しておくことが重要です。

オール電化と太陽光発電の併用にかかる費用を抑える方法は、以下のとおりです。

1. 補助金制度を活用する
2. 相見積もりを取る
3. 電気料金プランを見直す

それぞれ詳しく解説します。

①補助金制度を活用する

オール電化や太陽光発電を導入する際は、国や自治体が実施している補助金制度を活用することで、初期費用の負担を軽減できる可能性があります。

具体例として、エコキュートの導入を支援する「給湯省エネ事業」や、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）関連の支援制度があり、要件を満たせば補助を受けられる場合があります（補助額・対象は年度や自治体により異なります）。

さらに、自治体独自で太陽光発電や蓄電池の設置を支援している場合もあるため、併用可否を確認したうえで活用を検討するとよいでしょう。

ただし、補助金は予算枠に達し次第終了となる場合があるため、検討を開始したら早めに情報収集を行い、着工前に申請準備を整えておくことが大切です。

②相見積もりを取る

設置費用を抑えるうえで有効なのは、複数の業者から相見積もりを取ることです。

同じメーカーの設備であっても、販売店や施工会社によって工事費や保証内容、アフターサービスに差があります。一括見積もりサイトなどを利用して複数社の見積もりを比較すれば、提示価格の妥当性を判断しやすくなります。

ただし、相場とかけ離れて安い業者は維持管理・メンテナンス体制が不十分なリスクもあるため、価格だけでなく施工実績や保証内容、信頼性も含めて選ぶことが重要です。

③電気料金プランを見直す

設備導入後は、自家消費の増加や時間帯別単価などを踏まえ、契約電気料金プランを見直すと効果的です。

電力会社によっては、太陽光の自家消費を前提とした定額プランや、最近では太陽光発電機器をリース形式にすることで、初期費用を抑えて太陽光発電をはじめられるサブスクリプション型サービスを提供しています。

ご家庭で「いつ、どのくらい電気を使うのか」を再確認し、効率良く光熱費を削減できるプランを選びましょう。

オール電化と太陽光発電を組み合わせることで、日々の光熱費削減に加え、災害時の備えにもつながります。

導入コストや維持管理・メンテナンス費用については検討が必要ですが、国や自治体の補助金を活用したり、複数の業者から相見積もりを取ったりすることで、初期費用の負担を抑えられる可能性があります。

また、導入後はライフスタイルにあわせて電力会社や料金プランを見直すことも、長期的な節約に有効です。

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